高配当株の見分け方と今投資すべき銘柄をどうやって決めるべきか

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管理人は昨年秋から高配当銘柄に注目しています。

足下、世界景気の減速が叫ばれる中で高配当株は市場平均を上回って推移していますが、高配当なら何でも良いというものではありません。

生活必需品セクター

最初に生活必需品に限定して高配当株の中でなぜ管理人がPGに投資したのか説明したいと思います。

景気が低迷しても人々の営みは継続するので、生活必需品セクターは不景気に強いと言われています。

また生活必需品関連銘柄の多くは高配当です。

そのため、景気のダウントレンドの前には評価損で保有せざるを得ない状況でも、安定的に配当金が入りつづけるこれらの銘柄が好まれる傾向にあります。

一方、現状を鑑みると米中貿易摩擦でGAFAなどのテック関連などの(無配当)グロース銘柄は先行きの見通しが不透明な状況になっています。

このような不確実性の中では高配当の生活必需品銘柄を保有することは理にかなっているといっても良いでしょう。

もちろん、だからと言ってグロース銘柄の保有を否定するものでもありませんし、実際に管理人は20189月まではアマゾンを買い続けていました。

2018年11月30日 4:37 PM ブログを書いていて初めてコメントをもらいました。 今日はこちらのコメントへのお返事をさせ...
GAFA、FANG、FAANG、GAFMA これらはいずれも今年好調だったハイテク・グロース銘柄の呼び名です。 呼び名によって、マイ...

アマゾンは700ドルの時から買い増し続けて2000ドルで売却しましたが、偶然にも売却タイミングが市場のピークであったことは再現性のあるものでありません。

今後大きく伸びる可能性のある銘柄だとは思いますが、当時、仮に売却タイミングを逃して他の銘柄に投資できなかった1年間という機会の損失を考えるとグロース銘柄に投資するのは今ではないと考えています。

一方で生活必需品は今年に入ってから市場平均を上回っていることに加えて、自己株償却と合わせて安定的に配当金を積んでいます。

PGCLKMBは生活必需品の中でも特に安定的に配当を出している銘柄です。

これらの企業はオンライン・オフライン問わず全世界に存在する強力な販売網によって売上と利益を拡大させ、安定的なキャッシュフローを実現しています。

そのため、PGは昨年まで128年もの間安定して配当金を出してきましたが、そのうち直近62年間は連続して前年よりも配当金を増額しています。

今年の4月の発表では63回目の増額となり、その増額率は4%となり、見事63回目の連続増配を実現しています。

これらの銘柄の中でも特にPGのブランドは市場で最も消費者に信頼されている商品ということもできます。

そのため、今後の関心は技術革新と製品の安全性をより高めることによってこれまで通りの売上、ひいてはキャッシュフローをより強固にすることにありますが、IT企業などのように多額の技術投資が不要なことは先ほどの通りで、ブランドが定着していて、安定的に消費されていく製品は品質を抜本的に改良する必要はないため今後も安定的に業績が伸びていく可能性が高いです。

ちなみにCLは今年2%増配して56年、KMB3%増配して47年間連続して増配しています。

その結果、KMB3%PG2.5%CL2.4%の配当利回りとなったためマーケットでは好意的に受け止められており、今年に入ってから市場平均に対してそれぞれ21.4%27%20.2%上回って推移しています。

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タバコ関連株

出荷量の落ち込みなど既製品のタバコ需要は低迷しているため株価は低迷している一方で、PMの配当利回りは5.5%MO6.9%BTIに至っては7.29%と信じられないくらい高い水準であること、PERPM15.3倍、MO10.6倍、BTI1.7倍と低いバリュエーションであることが大きな魅力となっています。

今後株価が戻るかどうかは各国政府の規制とRRPと呼ばれる加熱タバコなどの低リスク商品(Reduced Risk Product)に依存するため、不透明な状況が続きます。

管理人としては新たに買い増しをする優先度としてはそこまで高くないものの、新興国への進出と製品値上げ余地が残されていることから保有を続けており、より安いタイミングでは拾っていくつもりです。

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小売関連

高配当ディフェンシブ銘柄の代表価格は生活必需品とタバコがメインですが、小売企業にも高配当銘柄存在します。

その一つがWBAWalgreens Boots Alliance)が今年4%の増配をアナウンスしました。

この銘柄も今年の増配を合わせると、44年間連続で増配しており配当利回りは3.5%となっています。

しかしながらイギリスでの業績不調と補償コストが重しとなって業績は好調とは言えず、PER8.9倍と低迷しています。

タバコ株のように製品の値上げが期待できる余地がないことに加え、コスト増によって業績の見通しが不透明なため、来年にかけて反転の兆しは見えないことから安定的な増配傾向が続くものの、保有は控える方針です。

経営陣は今後配当金の支払いを続けると明言しており、今後コスト削減が進んで安定的なキャッシュフローが実現できれば保有するかもしれませんが。

まとめ

このように高配当株だからとどんな銘柄にも飛びつくのではなく、業界のトレンドや企業業績、製品のブランド特性によって先行きをある程度予測する必要があります。

その上でタバコ株のように一定のリスクを取るかどうかは投資家のリスク許容度によって変えるべきです。

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パウエル五郎

名前:パウエル五郎 年齢:30代 経歴:金融機関で国内外の株式のアナリストやファンドマネージャーなど一貫して株式のトレーディングに携わる。 2016年にアマゾンを購入してからひたすら買い増し、現在はVTなど世界分散投資も実践。

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