そうだねえ、これからチャンスなのはわかっているけど、どの銘柄を買うべきか、どのタイミングから入るのか、どのくらいの資金を投じるべきかわからないのよね。今回はそこら辺少し頭の中を整理してみようかな。
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2年前グロースを辞めた理由
パウエル五郎は2年前にそれまでのアマゾン一極集中投資から離れ、高配当株（もしくはそれに準じる自己株償却）銘柄に切り替えました。
高配当株投資といっても、単に配当利回りの高い銘柄にのみ投資するのではなく、キャッシュフローが潤沢で、営業利益が安定しており、財務的にも安全な銘柄にのみ投資しています。
しかしながら、今回の暴落直前のダウが市場最高値を常に更新するタイミングでは、こうした高配当銘柄はマーケット全体のパフォーマンスに対してビハインドしてしまい、辛酸を舐める格好となっていました。
しかし、財務が健全で配当金も高く、業績が安定している銘柄が景気が上向いている時のマーケットにビハインドするのは当然で、特に最近の金融緩和により市場には資金がじゃぶじゃぶな状態ではGAFAやイケイケな業績の企業が設備投資を進めたり、広告を打ちまくってサブスク会員を集めるほど業績が上向くので株価の上昇率も高くなり、日用品や社会インフラの企業では成長率で負けてしまうことは自明です。
私自身が一時(5年前)はアマゾン一択の投資家だったのでグロース投資そのものは否定はしていません。
株式投資でも大事なのは保険だと思っています。
20年、30年投資をするのであれば山あり谷ありの市場の動きに翻弄されることもあるので、場合によっては積み上げたキャピタルゲインを一気に失うこともあると思います。
そうなる前に山の頂上で売却ができるか、もしくは大幅に資産を毀損した場合に正常な精神状態を維持したりできるかと考えると、私はそんなに相場の流れをうまく読んで最適なタイミングで売り買いができるほどセンスを持ち合わせていないと思ったため、グロース投資（アマゾン一極集中投資）を辞めました。
本当はアマゾンの投資を700ドルくらいから入って2,000ドルで売り抜けた奇跡の2度目はないとビビったからなんだけどね
グロース投資に勝る配当投資のメリット
Twitterをみていると高配当銘柄に投資するのは、株価が下落しても配当がもらえるからと仰っている方がいますが、私の場合はそうした理由ではありません。
通常、企業は儲けた利益を内部留保として将来の設備投資や自己株償却のために持っておきますが、その場合、内部留保の使い道は経営陣の考えに左右されます。
売上や利益の改善のために使うのであれば良いですが、経営陣自らの役員報酬に使うかもしれませんし、従業員の社員旅行に使うかもしれません。
もちろん、内部留保を自らのインセンティブとして使うことは悪いことではありませんが、株主からしたら不透明な理由のためにキャッシュを内部留保しておくことは納得感に欠けることもあります。
私は儲けた資金の一部を内部留保に使うよりも、株主配当に当てた方がいいと思う理由の一つとして、こうしたインセンティブや将来投資の不確実性が配当金の税金よりもリスクが高いと思っていることがあります。
配当金として出す場合、株主はその企業の成長性や外部環境を考慮したり、投資家のポートフォリオの調整をするため、別の銘柄に投資することも重要だと思っています。
今回のような暴落時に配当金をもらったとき、その企業に再投資するよりも他の銘柄に再投資した方が柔軟性の高いポートフォリオ管理ができるためです。
暴落は優良銘柄でさえも割安になる
現在のような暴落時は信用買いをしていた人たちが証拠金を提出できず、強制売却されるケースもあります。
その他にも個別銘柄の業績とは関係なく換金売りなどいろんな理由で優良銘柄も売られます。
そのため、現在は非常に割安に優良銘柄を獲得することができます。
https://www.barrons.com/articles/exxon-mobil-executive-makes-a-1-million-stock-buy-51584650636
配当を出す銘柄にせよ、こうした経営陣の自己株償却はアナウンスメント効果といって株価にプラスになる要因があるんだ。
特に配当については一度上げると下げづらいという特性もあって、自己株償却よりも強いアナウンス力があるんだよね。
今回のような暴落はそれまで絶好調だった一部の投資家から資金を奪いますが、新たな参入者には大きく儲けられる又とない機会です。
一方で、投資先を間違えてしまうとさらに資産を毀損してしまうリスクもあります。
どんな銘柄に投資すべきでないか、パウエル五郎なりの考え方をまとめてみました。
投資すべきでないもの
リート
一部の高配当リートは、高配当を演出するためのレバレッジを組んでいます。
特に日本のリートはオリンピック開催による地価の上昇をきっかけに上昇してきましたが、ここにきてオリンピック開催が危ぶまれる声が聞こえています。
また東京オリンピックに呼んでいた各国の政府要人のホテルやハイヤーが続々とキャンセルされているという情報も入ってきています。
こうしたことからこれまでの値段の根拠や前提が崩れてしまうため、東証のリート指数はリバースが見込みにくいと考えています。
借入金の多い企業
不動産を担保に融資を受けている企業の場合、地価下落により担保価値の低下から追加担保を要請されたり、担保の提供がされなければ貸し剥がしが行われ、資金繰り倒産をする可能性があります。
国内地銀
いわゆる融資先の焦げ付きによる倒産が考えられます。
上記のケースでは融資先の倒産が考えられますが、こうした事例が増えると中小企業に融資している地銀も債務返済が滞ってしまった結果、これまで積極融資していたツケが回ることもあります。
そのため、こうした企業を避け、特に高配当銘柄を中心に安定したキャッシュフローを持っている米国の優良銘柄に追加投資をしていくことで資産を確実に伸ばしていくことができるのです。
パウエル五郎
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