自分の条件にあった証券会社を探す(2018年9月版)

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自分の条件にあった証券会社を探す(2017年12月版)

これから株を始めようとしている方にとって、手数料は安いに越したことはありません。

さまざまな証券会社を比較すると、各種サービスが違いがあり、どの証券会社を選んだらいいのかわかりづらいことがあります。

また証券会社によっては手数料に大きな開きがあることもあります。

今回は各証券会社のサービスの品質と手数料について探り、ご自身の条件に合った最適な証券会社の見つけ方をご紹介します。

証券会社によって手数料は2倍以上も開きがある?

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投資をするときに最初にするべきことは証券会社に口座を開くことです。

投資家は証券会社の口座に資金を移して、その口座の中の資金の範囲内で売買をすることになります。

証券会社は自社のシステムを使って、証券取引所と投資家を仲介するのです。

当然、ただでは仲介できないので、売買をするときに証券会社は投資家から手数料を徴収します。

この売買手数料が証券会社の主な収益源となるのです。

そして、この売買手数料は証券会社が自由に設定して良いので、
証券会社によって大きく異なるため、投資家は最初に口座を開くときに注意する必要があるのです。

ただし、一概に安い手数料の証券会社が最も良いとは限りません。

なぜかというと高い手数料の証券会社ほどサービスが充実していることもあるためです。

そのため、証券会社を選ぶ際のポイントは以下の三つです。

最初に証券会社を選ぶ際の3つのポイント

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①証券会社が提供している便利な取引ツール

証券会社を選ぶ基準として、各社が提供しているサービスの内容や品質があります。

各社さまざまなサービスを提供していますが、その中でも株式取引の際に利用するツールの使い勝手は特に重要です。

実は証券会社によってこのツールの品質や利便性は大きく異なります。

例えば、楽天が提供しているiSPEED(マーケットスピード)というツールもその一つです。

iSPEEDは他社が提供しているツールよりも機能面でかなり優れており、管理人の私が投資銀行に勤めていた時に利用していた株式取引の専用端末に匹敵するくらいの高機能性を備えています。

その中でも、私がよく活用しているのは証券アナリストが分析している詳細なデータを見る機能です。

通常、アナリストなどのプロが提供する情報は有料のレポートを見る必要があったり、各社IRや広報が公表しているPDFを個別企業のサイトに見にいかなければなりませんが、iSPEEDであればツールの中で簡単に確認することができます。

分析機能では、プロによる売上や利益情報などの業績予想や、実績値との乖離を過去数年分を一度に見ることができたり、配当金の情報についても確認することができます。

またその他にも値上がり、値下がりランキングもその一つです。

このランキング機能ですが、リアルタイムに反映されるので、例えば割安銘柄の購入タイミングを見逃さなくなります。

またランキングも東証1部、2部、マザーズなど市場別に分けることができます。

そのため、例えば大型銘柄に集中投資している場合は東証1部に限定して割安銘柄を確認することもできるのです。

このように気になる銘柄を見つけた後にお気に入り登録すると、個別銘柄で重要なニュースが発表されると即座にプッシュ通知で知らせてくれるので、株価が大きく動くタイミングを見逃すこともありません。

さらにiSPEEDのすごいところはこうした分析機能が優れていることに加え、同じツールの中で売買も簡単に行えることです。

ここまで充実しているツールは他の証券会社にはありません。

株式売買をしなくてもこのツールを使うために楽天証券に口座を開設する価値はあると思います。



またiSPEEDはPCでWindowsユーザーでもMacユーザーでも使えるというのが大きなメリットです。

これまでWindows版のツールを提供している証券会社はありましたが、Macユーザーには使えないこともありましたが、iSPEEDはどちらのOSユーザーでも遜色なく使うことができます。

ただし、注意しなければならないのは、iSPEEDでは海外の個別銘柄の発注はできません。

楽天証券は国内外のETF、海外株式を売買することができますが、iSPEEDで売買できるのはあくまで国内の株式に限定されているので、他の投資をする場合はブラウザから行う必要があります。

証券会社が提供しているツールは他にもあります。

ライブスター証券が提供しているLivestar R

SBI証券が提供しているHYPER SBI

松井証券が提供しているネットストック・ハイスピード

GMOクリック証券が提供している「はっちゅう君」

などがあります。

上記、各種ツールはパソコンにインストールして使うタイプとスマートフォンにダウンロードして使うタイプのものがありますが、
多くの証券会社は両方提供しているものの、どちらかのみ提供しているケースもありますので事前に調べてみてください。

また証券会社のサービスはこうしたツール以外にも売買手法の充実さも重要な要素として挙げられます。
例えば、松井証券やライブスター証券、楽天証券では逆指値が使えますが、SBI証券やGMOクリック証券では使うことはできません。
通常の投資行動で損切りができないというのは非常に怖いものがありますが、常に株価を見ながら損切りも自分でリアルタイムに行いたいという方には必要ないかもしれません。

しかし、そうでない方には、ぜひこうした売買手法が充実しているかも重要なポイントとなりますので確認してみてください。

※逆指値とは・・・?
逆指値とは通常指値注文は一定の値段以下になったら買ったり、一定の値段以上になったら売るという注文ですが、逆指値とはその逆の注文になります。
例えば、500円で買ったけれど300円を超えたら損切りしたいという場合や1000円を超えたら追加で買い増ししたいという場合に使うことができます。

→逆指値とは

証券会社は少しでも自社の口座で売買をしてもらいたいと試行錯誤をしながら、少しでも投資家が便利になるように日々サービスの改善を図っています。

こうした機能的なサービス面での改善を確認しながら証券会社を選択してみてください。

②取引手数料が自分の取引にマッチしているか

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どんな投資家でもお金と時間は限られているので、自分がどのくらいの頻度で売買するかは人それぞれ異なります。

多くの証券会社の売買手数料は1日、もしくは1回の売買金額によって変わってきますので、自分に合った手数料の証券会社を選ばなくてはなりません。

例えば、松井証券では1日10万円未満であれば売買手数料は無料ですが、百万円を超えると1,000円以上かかります。

一方でライブスター証券であれば1日10万未満であれば86円(※)ですが、百万を超えても370円程度です。
※現在はキャンペーン期間につき、2ヶ月間は0円。

【ライブスター証券について調べる】

10万円以下の価格帯では売買手数料が無料というキャンペーンを実施している期間が終われば86円かかるのが悩ましいですよね。

しかし、実は多くの銘柄で単位株は100株となっており、単価が1000円を超える銘柄を購入する場合、売買金額は10万円を超えてしまいます。

単位株とは売買できる最低量の株数のことです。多くの銘柄は100株以上で購入することができます。逆に端株と言って100株未満で売買できる証券会社もありますのでチェックして見てください。

それでもあなたが10万円以内に抑えるという強い決意や特定の銘柄のみ売買したいという思いがあれば松井証券をオススメします。

【松井証券について調べる】

また、あなたがオフィスの内勤のサラリーマンの場合、一日になんども株を売買するということはできませんので多くても1週間に数回、もしくは月に数回という頻度になると思います。

こうした方も場合によっては少額売買用に松井証券の口座を開設しておくことをオススメしております。

手数料がかかるということは、売りと買いの手数料を合わせた金額よりも多くの利益を出さなくてはなりませんので、無料というのはどんなものよりも強いのです。

しかし、日中に時間に余裕があってザラ場で売買が自由にできるという方の場合、一日の売買を10万円に抑えることは難しいですので、この場合ではSBI証券にするべきです。

例えば、最初は10万円以下の少額の売買に抑えて、時間が経って慣れてから少し大きめの売買をしたいという方は文句なしにライブスター証券を選ぶべきです。

【ライブスター証券について調べる】

このように、ご自身がいくらくらいを投資資金として回せて、何回くらい売買するのかによって証券会社を決めましょう。

③IPOや公募投資など通常売買とは異なる条件での投資を行う可能性があるか

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IPOという制度をご存知でしょうか。

IPO(Initial Public Offering)とは新規上場といって、その株式が取引所で売買されるようになること(上場)を言います。

この上場する際には、事前に株を発行して抽選で投資家に買うことができます。

この抽選の中で当選した投資家は上場した後、市場で売却することができるのですが、
通常、市場価格が抽選時の価格(発行価格)よりもマーケットで売買される価格の方が高いため、市場で売薬すれば利益となることが多いのです。

しかし、証券会社によってはこのIPO制度に対応してなかったり、取り扱いが少なく、当選しにくい証券会社というものがあります。

またこのIPOのように割安で株式を購入することができるイベントとしては公募増資などのケースもあります。

こうした各種イベントに参加したい方は、証券会社がIPOや公募制度に対応しているか、また対応している実績が多い証券会社を選ばなくてはなりません。

ネット証券の中でIPOに申し込む場合、断然、SBI証券がおすすめです。

【SBI証券について見る】

SBI証券では口座を持っている投資家であれば誰でもIPOに申し込める(※)ことに加え、口座に入金されている金額やこれまでの取引額によらず、申し込んだ回数に応じて当選確率が高まるIPOチャレンジポイントという制度があるのも特徴です。

※証券会社によってはIPOに申し込むためには一定の条件を満たしている必要がある場合もあります。
また抽選確率を口座の入金額やそれまでの取引額で優劣をつける証券会社もあります。

最終的には各社の特徴の良いところどりで選ぶ

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証券会社各社の手数料や特色を見てきましたが、結局、どうやって決めるのが良いのかお悩みの方もいることでしょう。

それではどうやって決めるのが良いのかお教えします。

それは、利用用途に応じて使い分ける、ということです。

あなたはどのくらいの頻度でどんな目的で売買するでしょうか。

一般に手数料は無料に抑えたいけど、取引に慣れてくると10万円以下で売買することは少なくなります。

そもそも10万円以下で売買できる銘柄はかなり限られてきますし、値幅の制限もありますので利益も限定的だからです。

せっかく株式の取引をするのに利益があまりでなければ意味がありませんよね。

また最初は少額取引だけで十分だったのが、徐々に物足りなくなってきて高額の取引をするようになってから手数料が高くなってしまったというのは本当によくあることです。

そのため、手数料無料の松井証券の口座を開いておくと同時にライブスター証券の口座を開設しておき、

松井証券で慣れてきたらライブスター証券に徐々に資金を移動していくというスタイルをおすすめします。

実際、証券会社間で資金の移動をするのは非常に簡単で、ネットで数分あれば簡単に移動できてしまいます。

そのため、資金を移したいなーと思ったらすぐに移動すればいいのです。

今はネットの時代なのでテクノロジーの恩恵を受け取らない理由はありません。

またIPOもやりたいという気持ちがわいたらSBI証券にも口座を開いておきましょう。

SBI証券で売買しなくても他の投資家の優先度に劣ることなくIPOには申し込めるからです。

以上、多くの方に当てはまるケースの一例をあげましたが、実際にはご自身がどんな取引を希望されるかで決めた方が良いと思います。

私は証券会社、外資系ファンドなど運用メインで歩んできましたが、どんなプロでも目的によって投資スタイルを決めます。

また銀行や生保などの大多数の機関投資家も売買金額や頻度などでその日の売買を仲介する証券会社を選んでいるのです。

少しでもコストが削減できるよう、また有利な取引ができるようにするためです。

証券会社を選ぶ際にはまずはご自身がどんなスタイルで売買をしたいのか決める必要があります。

高い頻度で売買をするデイトレード型なら楽天証券やライブスター証券をオススメしますし、中長期のトレンドを掴むサイクル投資型ならSBI証券をオススメします。

少額の取引だけでいいという方には松井証券がオススメです。

IPOや公募銘柄の投資もしたいという方はSBIのチャレンジ制度を活用されてみてはいかがでしょうか。

また、来年2018年には積み立てNISA(※)もスタートします。

制度の開始は2017年10月ですが、実際に口座を開設して利用できるようになるのは2018年1月からです。

NISA口座では売買手数料が無料になる楽天証券、松井証券、SBI証券もおすすめです。

→NISA口座で売買手数料が無料になる証券会社をチェック

まとめ

・トレーディングツールで選ぶなら楽天証券がおすすめ

・損切りなどが実施できるよう、逆指値など注文手法が充実しているか確認する(松井証券、ライブスター証券、楽天証券が逆指値が使える)

・少額取引であれば手数料が無料の松井証券、最初は無料だけど慣れてきたら高価格帯の売買手数料も安いライブスター証券もおすすめ

・IPO申し込みではチャレンジ制度があるSBI証券が断然お得

・普段売買するための証券会社ではライブスター証券、少額取引をするための松井証券、IPOの申込み用にSBI証券の口座を開設しておくのがベスト

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パウエル五郎

名前:パウエル五郎 年齢:30代 経歴:サラリーマン時代は赤い銀行で国内外の株式のアナリストやファンドマネージャーなど一貫して株式のトレーディングに携わる。 現在は日本株の個人投資家として独立。2016年にアマゾンを購入してからひたすら買い増し、現在はVTなど世界分散投資も実践。

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