生活費をとことん削るべき?高配当株投資は入金力勝負の嘘

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このブログでも何度も伝えていますが、相場が不安定な様相を呈している時は株価変動の少ないディフェンシブ業種で、高配当で業績が優良な銘柄に投資せよというのは鉄則です。

しかし、そうなると銘柄はJNJ、PM、MO、PG、IBM、KO、VZなど一部の銘柄に限定されるため、投資家の力量やスキルが問われることなく、毎月どれだけ投資できるかの入金力勝負によるマネーゲームになるという指摘も聞こえます。

確かに入金力次第ではもらえる配当金もその後の複利効果も変わってきますので、高配当銘柄の場合は入金力に大きく左右されるのは避けられません。

これは株式市場が富裕層や投資家にとってメリットのあるように設計された資本主義の一部の機能だから仕方のないことです。

我々一般投資家は入金力を高め、資産最大化に努めるべきなのは事実です。

例えば、個人投資家界隈でも有名な @freetonsha さんなどは天下の三菱に勤められている一方で質素倹約に努めることで入金力を高め、年間数百万円の配当金額を得ています。

一方で、株式投資のために生活費を削り、困窮する事態になっては元も子もないのである程度のキャッシュポジションは持つべきだと思います。

特に家族持ちの場合は生活資金が一人暮らしの時よりも多くなるため、こうした傾向は強くなります。

入金力は制約条件なしに、がむしゃらに高めることが正解ではなく、まず自分の収支を把握した上で削れるところは削り、増やせるものは増やし、その上で初めてどのくらい入金できるのかを計算すべきです。

月次の入金力を計算したら、投資対象の配当利回りでどれくらいの期間でいくらまで増やせるのか把握した上でライフイベントに対して必要な十分な資産規模を確保できるか(最大ドローダウンも含めて)確認します。

入金力は鍛えるにこしたことはありませんが、生活費をどこまで削るか、この将来の資産規模を確保できるかどうかで決めるべきなのです。

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パウエル五郎

名前:パウエル五郎 年齢:30代 経歴:サラリーマン時代は赤い銀行で国内外の株式のアナリストやファンドマネージャーなど一貫して株式のトレーディングに携わる。 現在は日本株の個人投資家として独立。2016年にアマゾンを購入してからひたすら買い増し、現在はVTなど世界分散投資も実践。

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