定年退職金、年功序列、終身雇用など日本の伝統的な雇用制度が事実上崩壊し、日本人は働き方の岐路に立っています。
一昔前であれば、石の上にも三年という言葉があるように多少の辛いことがあっても長くいるほど給料も上がるし、企業側も人を育てて定年まで面倒を見るという風土がありました。
また一つの企業に定年まで働けば退職金を貰えたし、福利厚生も充実していましたが、そういう会社員にとって都合の良い制度を敷いている企業は古く、柔軟性に乏しい会社と言われることも少なくありません。
従業員側もこうした福利厚生よりも働き方に対して柔軟性を求めるため、結果的に伝統的な雇用制度は結果的に時代遅れの産物となりました。
その結果、サラリーマンの多くは自分の生活や家族の将来を守るため副業をしなければならなくなるし、資産運用や長期的なキャッシュフロー計画についても求められることになりました。
現役世代の親の時代はこうした本業のこと以外のことに頭を使わなくても行きていくことができましたが、時代の変化とともにこうした考えのサラリーマンは時代に取り残されていきます。
本業をやるほど自らの市場価値が高められる仕事であれば良いのですが大部分のサラリーマンはそんな都合の良い仕事はできないし、安定している仕事についている人ほど、組織的に分業化された仕事を任されているだけなので、市場価値は低下します。
資産運用や複業について考え、自らの価値向上に努めることができなければ、自らの生活を安定化させることすら難しい世の中になっていきます。
それどころか、その人の転職市場におけるバリュエーションも低下するため、長期的には気づいたら茹でガエルのように本業でも使い物にならず死に体となっていることもあります。
加えて、慢性的な労働力不足によって政府は外国人労働者の雇用を容易にするため、単純労働も高度な技術を要する仕事は外人によって行われるため、格差はより拡大していきます。
そのため、日本人は本業もしくは複業によって自らの市場価値を高めることができなければ生き残ることすら難しくなり、その子孫も巻き込んで貧困のスパイラルに陥ることになるのです。
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パウエル五郎
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