IBMを買ってみた
ずっと買いたかったんです、、
言ってみればずっと想っていた片思いのような(気持ち悪い)銘柄です。
そのIBMを10月29日に約119ドルでついに買いました。
配当利回りは5.2%ですが、まずまずの水準で悪くない買い物だったと思います。
こんなにも買いたかったのになぜ今まで買えなかったのかというと株価が下落し続けていたからです。
IBMの株価下落はマーケット要因か
アマゾン・アップル・フェイスブック・ネットフリックス・グーグルなど、決算で市場の成長期待に応えられなかったハイテク関連銘柄は総崩れとなり、グロース相場は終わりを告げました。
こうした環境に加え、イギリスでネット企業に対して課税を強化することが伝わったことも下落に拍車をかけています。
このように地合いは悪いですが、IBMの株価が低迷しているのはそれだけではないようです。
10月16日に発表された2018年3Q決算では、売上高は微減ですが、純利益は伸びており、利益率が改善されていることがわかります。
PBRは現在約8倍で、益利回りは12%とかなり割安と判断できます。
ではなぜIBMの株価が下落しているのかですが、キャッシュ・フロー計算書を見ると配当の原資となるFCFが大きく減少していることがわかります。
2018年1Q比で3分の1まで減少しています。
営業CFは堅調に推移しているのでFCFの落ち込みは将来への投資が伸びていることが原因です。
通常であれば投資に見合った効果が得られるところ、現状のIBMについては投資効果は得られず、逆に配当原資であるFCFが減少していることで、増配期待に応えられないと評価されています。
株価下落はこうした将来に対する期待剥落が起因していることがわかります。
実は就職しようとしていた企業だったIBM
これは投資した後に思い出しましたが、思えばIBMは就活時代に箱崎事業所に行き、インターンと会社説明会を受けた会社でした。
エントリーしたかどうかは覚えておりませんが、当時希望していた銀行に就職できたのでその後どうしたかは覚えていません。
ただ、まがりなりに一瞬でも入社を希望していた会社とこうして巡り会う機会が持てたのは幸運だと思います。
就職先が銀行員じゃなくてIBMの社員になったら、今頃どうなっていただろうかと思うことはありますが、今となっては関係ないことです。
ただ、思うところとしては、人間やりたいことはたくさんあるし、多くの経験もしてみたいし、IBMも含めていろんな会社で多くの人と働きたいと思う一方で、体は一つなので働ける会社は限られてしまうということです。
多くの人は人生で経験する会社は一社ないし数社だと思います。
でもこれって結構な機会損失だと思うんですよね。
その時入社しようと思っていた会社が将来成長するとも限りませんから。
だからこそ入社の意思決定は難しいと思うわけですが、給料という意味合いにおいて、資本さえあればその会社に投資することができるので、業績の恩恵を享受することはできます。
無配当銘柄は好業績の恩恵をキャピタルゲインで享受しなければならないので難しいですが、高配当銘柄は一般に減配することもなく、業績の成長とともに一定の経済的な恩恵が保証されます。
言ってみれば就職は一社にしかbetできないのに対して、投資という意味では複数社にbetすることができます。
例えばPM、JNJ、BTI、PG、IBMのような高配当銘柄に対して1000万投資すれば毎月5万円の振込が未来永劫振り込まれることになります。
このように高配当銘柄でも保有している資本に対して享受できる恩恵は数％と限定的ですが、自分の体と時間は有限なので、配当という資本主義の恩恵を享受しないことは機会損失とも言えますよね。
上記のような銘柄はこれまで何十年と増配してきた銘柄なので相当業績が悪くなければこれからもある程度の確度で配当金を見込むことができます。
別にこの配当金が最終ゴールというわけではなく、寝かせている資金があれば高配当投資を行うことで経済的困窮とは無縁の生活を送ることができます。
こういう話をすると家族持ちにはそんなリスキーなことはできないという意見をいただきますが、家族持ちだからこそ自分がいなくなった後に残される人に毎月定額が入る資産を構築すべきなのです。
もちろん独身のうちからこうした資産に投資しておくに越したことはありませんが、管理人は家族を持ってみてどんな犠牲を払ってでも、家族のために資産を残さなければならないと感じています。
↓ポチっと押して頂けるととても喜びます。
パウエル五郎
最新記事 by パウエル五郎 (全て見る)
- 資産を増やしたいならペーパーアセットだけでは足りない現実 - 2019年11月17日
- 2019年10月の投資実績 - 2019年11月2日
- 2019年10月の投資金額とその判断について - 2019年11月1日