ディフェンシブ銘柄は景気による株価の変動が小さいので、キャピタルゲインを気にせずインカムゲイン最大化を狙って購入して行くことができます。
特に管理人が購入しているアメリカの高配当銘柄は連続増配年数も長く、人口の伸びも安定しているので魅力的です。
しかし、管理人は先月までのブル相場においては以下のような記事も書いていました。
考え方が変わってるじゃないかとお叱りを頂きそうですが、管理人の中では筋が通っております。
今回はこうした点を踏まえて、なぜ管理人がこのタイミングで投資戦略を変更し、ディフェンシブ銘柄が良いと考えているのか整理してお伝えしたいと思います。
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なぜ突然ディフェンシブ銘柄を購入したのか
これは簡単です。
純粋に先月までのブル相場ではグロース株に投資した方がリターンが高いからです。
これまで世界経済はアメリカを主導されて好景気が続いていました。
保護主義的な動きもありましたが、その影響もあって景気のけん引役であるアメリカに投資するのが正攻法と考えていました。
そしてそのアメリカの成長を支えていたのが、アマゾンを筆頭にFANG銘柄でした。
PERなどの既存の尺度では買った場合の割安感は全くなく、いわゆるグロース、モメンタム属性の高い銘柄でしたが、管理人の予測としてはこれからも世界経済をけん引していくことは間違えないと思っていましたし、今もその考え方は変わりません。
そのため、700ドルで初めて買った一昨年から一年以上かけて買い増してきましたが、戦略を変えたのは2018年9月末に同社株価が2000ドルを超えた時です。
それまでのような上昇に強さが感じられなくなったこと、大台を突破して一時的に調整が入ると予測した管理人は2000ドル台で全株売却しました。
また長短金利差の縮小や、FRBのテーパリングに伴い、今後数年から数ヶ月をかけて徐々にリセッション入りすると予測したため、それまで割高で手を出すことができなかったディフェンシブに注目したのです。
その後の株安と買い増しについてはこのブログで書いた通りです。
今後、ディフェンシブ銘柄については徐々に人気が出てくると思っています。
確かに金利が高くなると配当などのインカムゲイン狙いの投資家の離脱は高まりますが、グロースやモメンタムが弱まるに連れ、こうした銘柄への需要は高まると考えいます。
配当金の総額は株主が増えても変わらない
人気が出て多くの投資家が高配当銘柄を欲しがっても発行体(企業側)の分配金支出は増えません。
株主が増えても発行済み株式数は変わらないからです。
企業としては分配金を減らしたければ市場で出回っている浮動株を自己株償却として買い取ることもできます(ほとんどは配当性向によってコントロールしていますが)。
多くの企業にとって資金調達を容易にするために株価を上げたいという動機が存在するわけですが、その手段は自己株償却や配当金という二つに大別されます。
前者の方がその期の業績によって柔軟にコントロールできますが、ディフェンシブ銘柄は業績が安定しているので株主にとってわかりやすい配当金の方が需要があります。
また設備投資によって企業成長が見込めるグロース銘柄と異なり、高配当ディフェンシブ銘柄は利益を事業資金として留保しておくよりも、ごく稀に発生する大型の資金調達ニーズに応えられる株価水準の方が必要なのです。
安定的な収益源を確保しているディフェンシブ企業にとって、こうした資金調達が実現できるのであれば5～6%程度の資本コスト(配当金)は安いものです。
https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2005/data/wp05j06.pdf
またシナジーが見込める他社との提携もしやすいというメリットもあります。
そのため、株主としては高配当銘柄だからといって業績を圧迫させることなく、株主還元の恩恵を享受することができるのです。
米株ディフェンシブ銘柄のリスクは？
リスクとしては喫緊のマーケットの流動性が挙げられます。
マーケットの流動性とは市場全体の需給ですので、つまるところ景気や経済情勢のことです。
2018年10月10日にダウが800ドル以上、日経平均もそれにつられる形で1000円以上下落しました。
アナリストたちは足元の市場の過熱感や指標を踏まえて調整は長期化すると予想しているので気になるところですね。
次にアメリカ経済の先行きについて考えてみたいと思います。
アメリカ経済は引き続き堅調で世界経済を牽引する？
今回ダウが大幅に下落したのはアメリカ経済のリセッション入りが示唆されたことというよりは、トルコやイタリア、中国などの他国の経済懸念が念頭にありました。
しかし、東欧諸国の経済不安や中東の地政学リスクなどは以前からありましたし、根本的な解決は将来に先送りされるでしょうが、既に株価に織り込まれています。
イギリスなどブレグジットの問題はハードランディングするかどうかで見方が分かれていますが、仮にこうしたリスクイベントが起きたとしても一時的な影響はあるでしょうが、
市場は少しずつ影響を織り込んでいるようにも見えます。
例えば、トルコに関する問題は牧師の釈放ですでに解決され、サウジアラビアでジャーナリストが殺害された件についてもアメリカは許容する方向で調整されています。
今話題になっている問題の多くはイタリア、中国などのように以前から提起されてきたものですが、同様にアメリカ経済の腰折れをするような致命傷にはならないように思います。
リセッション入りの兆候として長短金利スプレッドが縮小している件については、ヒューリスティックにリセッションとの関連性が示されているものの、FRBの債券購入プログラムが走っているためタームプレミアムがなくなっているためと言われています。
FRBは短期ゾーンの債券を購入しているので、これは当然です。
このように様々な懸念はあるし、専門家の意見は分かれるものの、アメリカ経済の先行きはまだまだ明るいというのが管理人の見方で、リセッションについては今後2年ほどかけて徐々に進んでいき、それに伴ってディフェンシブ銘柄の保有比率を上げていく予定です。
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パウエル五郎
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