高配当ディフェンシブ銘柄はキャッシュ製造装置

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こちらの記事で買いたように、高配当ディフェンシブ銘柄は将来のキャッシュフローを担保してくれます。

資産運用を考える際、最初にやるべきことはスタイルと呼ばれる運用方針を決めることです。 例えば個別株に特化して数銘柄に集中投資したり、P...

上の記事に書いた通り、高配当銘柄の中でもアメリカ株に投資すべき理由としては株主還元策が他の国よりも明確に強いことが挙げられます。

例えば、KOMCDVZJNJXOMPGなどの配当銘柄であれば少なくともこの10年間は毎年増配されています。

KOなどは60年近く毎年増配しています。

もう一度繰り返しますが60年です。

この60年間ではもちろんリーマンショックもあればブラックマンデーもありました。

数々のショックを乗り越えてきたことは言うまでもなく、さらにどんな危機的状況でも株主に還元してきたこのような銘柄はこの先も長く増配を続けるでしょう。

高配当ディフェンシブ銘柄に投資すべき理由はこうした増配傾向が強いためだけではなく、長期的に見ると円の信任が低下して世界の価値がドルにシフトしていく中で投資家はインフレ率の上昇により保有資産の目減り、すなわちインフレ負けししないように注意すべきことが挙げられます。

例えば円がドルに対して相対的に価値を喪失していくならドル資産の保有をオススメします。

なぜなら、資産がドルに連動するため、価値が低下していく円よりも資産価値の保全性が高まります。

アメリカ株はそのような一例となります。

通貨の強さが経済力や購買力に依存することを購買力平価説といいますが、ドルの信任はすなわちアメリカの経済力の強さに比例するため、世界の流通量で見たときに日本円よりもアメリカドルの方が多く、そのドルで取引されているアメリカ株はその分信頼性が高いと言えます。

一方で労働力人口が減少する日本で消費が低迷すると考えられている日本の円は今後価値が相対的に低下していくことため、資産の保全性という観点では弱いです。

ここまで増配傾向の強さと資産としての価値保全性の強さについて書いてきましたがそれ以外にもアメリカ株の流動性の高さ、上場銘柄の数や規模の大きさなども挙げられます。

日本やその他の国は以上の観点から劣ることは明白で、一度米国の優良な高配当ディフェンシブ銘柄に投資すると安定的な配当収入が得られる半永久的なキャッシュフロー製造装置となるのです。

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パウエル五郎

名前:パウエル五郎 年齢:30代 経歴:金融機関で国内外の株式のアナリストやファンドマネージャーなど一貫して株式のトレーディングに携わる。 2016年にアマゾンを購入してからひたすら買い増し、現在はVTなど世界分散投資も実践。

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